面接で、副業の可否・実態をどう確認すればいい？

求人票に「副業可」と書かれていた。けれど、それがどこまで本当に機能している制度なのか、実際のところは分からない。

面接で聞いてみたいが、志望度が低く見られるのではと迷っている。

なぜ、求人票の「副業可」だけでは分からないのか

副業の運用実態は、求人票に記載が義務づけられている項目ではないためです。

求人票に明示が義務づけられているのは、業務内容・就業時間・賃金などであり、「副業がどの程度実際に行われているか」「申請制度がどう運用されているか」は含まれません。「副業可」という言葉があっても、実際に副業をしている社員がほとんどいない、申請のハードルが高いというケースもあります。

面接では、何を聞けばいいか

「副業はできますか」という聞き方だけでは、「制度としてはあります」という表面的な答えで終わりやすくなります。実際の利用実態や申請のしやすさまで聞くことで、言葉だけの制度か、実際に機能している制度かが見えやすくなります。

回答から、どう見分ければいいか

実例を具体的に説明できるか、「制度としてはある」で終わるかを見ます。

実際に副業をしている社員の実例を、説明できたか
　├ YES(人数・内容などが具体的に分かる)
　│　→ 実際に運用されている制度である可能性が高い
　└ NO(「制度としてはあります」で終わる)
　　→ 実質的には使われていない、または申請のハードルが高い可能性がある

実例がない、または曖昧な回答の場合、入社後に申請してもスムーズに認められない可能性を想定しておいたほうが安全です。

SONOSAKIではこう考える

「副業可」という言葉の有無だけで、会社を判断しないようにしています。実際に副業をしている社員がいるか、申請の手続きがどう運用されているかを基準にしています。本人が面接で聞きづらい場合、エージェント経由で運用実態を確認することも、応募企業ごとの調整として対応しています。

次に確認したいこと

→ 転職の代わりに、今の会社のまま副業を試す選択肢も知りたい 転職する前に、副業から試すという選択肢｜今の会社を辞めずにできること

→ 望まない部署異動のリスクも面接で確認したい 面接で、望まない部署異動のリスクをどう確認すればいい？

副業の実態は、求人票の言葉だけでは判断がつきません。面接で聞いても見極めが難しいと感じる場合も、転職すると決めていない段階から相談できます。